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入試案内

取得可能な資格一覧

資格取得制度

社会で活用できる資格を取得するために、いろいろな形で積極的に応援しています。

規定の科目や研修を受け、試験に合格すれば取得できる資格、自習と試験合格で取得できる資格など
個人の希望次第でたくさんの資格を取得することができます。
資格取得のためのサポート体制は万全です。将来の活躍の場を広げるためにも、ぜひ挑戦してみてください。

規定の科目を選択 単位取得と試験合格で取得できる資格

教職に関する科目、教科に関する科目、教科または教職に関する科目、共通科目を履修して所定単位を修得し卒業した場合、教員免許が取得できます。

(注)申請予定であり、変更する場合もあります。

高等学校教諭一種免許状【家庭】
中学校教諭一種免許状【家庭】
■食物栄養学科
高等学校教諭一種免許状【福祉】
■人間福祉学科
高等学校教諭一種免許状【情報】
高等学校教諭一種免許状【公民】
中学校教諭一種免許状【社会】
■生活情報学科
高等学校教諭一種免許状【英語】
中学校教諭一種免許状【英語】
■メディアコミュニケーション学科
中学校教諭二種免許状【国語】
■表現文化学科
中学校教諭二種免許状【英語】
■表現文化学科
小学校教諭一種免許状
■児童教育学科
幼稚園教諭一種免許状
■幼児教育学科 ■児童教育学科

幼児教育学科、児童教育学科の専門科目、人間生活学部の共通科目と専門科目から必要な科目を履修することにより、取得できます。
栄養教諭一種免許状
■食物栄養学科

食物栄養学科では、必要な科目を履修すれば卒業時に栄養教諭一種の資格が得られます。この資格は文部科学省が児童生徒が望ましい食習慣を身につけることができるよう、新たに創設した資格で、栄養教諭は栄養に関する専門性と教育に関する資質を併せ有する教育職員として、その専門性を十分に発揮し、特に学校給食を生きた教材として有効に活用することなどによって、食に関する指導にあたることができます。

養護教諭一種免許状
■人間発達心理学科

人間発達心理学科に、養護教諭養成の教職課程を設置しています。看護学・衛生学・学校保健学・解剖生理学など養護教諭に求められる基礎的な知識能力を修得するとともに、児童や生徒の心身の健康に貢献するために、カウンセリングや心理臨床など心理学に関する専門性を備えた養護教諭の育成をめざします。本学科の所定の科目および教職に関する科目などを履修することにより取得が可能です。
特別支援学校教諭一種免許状
■児童教育学科

児童教育学科では、小学校一種免許を取得することが条件となりますが、必要な科目を履修すれば卒業後に取得できます。特別支援学校において視覚、聴覚、知的、肢体不自由、病弱など、障がいのある子どもたちの自立や社会参加に向けた主体的な取り組みを指導する教員で、子どもたちの健康面の管理、さらに保護のための対策なども重要な仕事となっています。特別支援学校は、2007年に、旧盲・聾・養護学校および特殊学級を改称・統合し、特に軽度発達障がいなどのさまざまな教育的ニーズに対応することが必要になっています。
学校図書館司書教諭
■児童教育学科 ■人間福祉学科
■生活情報学科 ■メディアコミュニケーション学科
■表現文化学科


(小・中・高校の学校図書館の専門職的職務に就くために必要な資格)教員免許を取得するための科目に加え、学校図書館司書教諭科目5科目10単位を
履修して所定の単位を修得した場合に取得できます。
保育士資格
■幼児教育学科

幼児教育学科の専門科目、人間生活学部の共通科目と専門科目から必要な科目を履修することにより、保育士資格が取得できます。幼稚園教諭と保育士の科目は重なっている部分が多く、同時に取得できます。
管理栄養士(国家試験受験資格)
■食物栄養学科

食物栄養学科は管理栄養士養成施設なので、必要な科目を履修すれば、卒業時に管理栄養士国家試験の受験資格が得られます。栄養士養成校卒業者が受験する場合は、最短でも1年の実務経験が必要ですから、これに比べるとはるかに有利です。保健・医療・福祉の分野では「管理栄養士」へのニーズが急速に高まっています。将来の希望にそって保健・医療系、社会福祉系、食品科学系などの幅広い分野を学べるようになっています。
栄養士
■食物栄養学科

食物栄養学科では、必要な科目を履修すれば卒業時に栄養士の資格が得られます。栄養士は、学校や事業所等の給食施設や保健・医療機関などで栄養基準量に基づく献立を作成したり、栄養指導をおこなったりする、厚生労働省認定の国家資格です。
健康運動実践指導者(認定試験受験資格)
■食物栄養学科

生活習慣病予防や健康維持のため、医学・運動生理学の知識と運動指導の知識と技能をもち、健康づくりを目的として作成された運動プログラムに基づいて運動実践指導を行う資格です。財団法人 健康・体力づくり事業財団が認定し、病院、老人福祉施設、介護保険施設や介護予防事業、アスレチッククラブなどで活かすことができる資格です。
フードスペシャリスト(認定試験受験資格)
■食物栄養学科

フードスペシャリストは新しい食の専門職です。この資格は、日本フードスペシャリスト協会認定の資格です。食品の品質判定や鑑別、食のコーディネート、食品の広報・教育、販売促進、メーカーへの提言など、活動分野はさまざまです。
サプリメントアドバイザー(認定試験受験資格)
■食物栄養学科

サプリメントや健康食品を利用する際は、有効性や安全性、品質、身体の状態に応じた摂取方法などに関する適切なアドバイスを受けることが大切です。サプリメントアドバイザーは、このような情報提供者を養成する多数の機関のうち、厚生労働省が代表的なひとつにあげている日本臨床栄養協会の日本サプリメントアドバイザー認定機構が認定する資格です。
第一種衛生管理者
■食物栄養学科

事業所(食品会社や給食施設など)で働く労働者を、労働災害(指曲がり症、皮膚障害、腰痛や熱傷、人間関係等によるストレス等)から守るために環境を改善し、安全と健康を確保する資格です。事業所への就職に有利に活かせる資格です。
社会福祉士(国家試験受験資格)
■人間福祉学科

高齢や障がいのため日常生活に支障のある方に、相談・援助をする社会福祉の専門家が「社会福祉士」です。指定科目を履修して卒業し、国家試験に合格すれば取得できます。社会福祉関係の施設・機関での専門職や、福祉支援をおこなう民間事業所への就職に有利な資格です。
介護福祉士(国家試験受験資格)
■人間福祉学科(介護福祉コース)

高齢や障がいのために日常生活に支障がある方の入浴・食事などの身体介護をおこない、介護の必要な方および家族などの介護者への支援をおこなう福祉専門職の国家資格です。厚生労働省の法令改正にしたがい、国家試験受験資格となり、指定養成施設を卒業し、国家試験に合格すれば取得できます。
認定心理士
■人間発達心理学科

社団法人 日本心理学会が認定する資格です。心理学のさまざまな領域に関する基礎的な知識と、心理学の研究手法を身につけていることで認定されます。本学科の所定の科目を履修することにより取得が可能です。
ピアヘルパー
■人間発達心理学科

ピアは英語で仲間の意味で、青年や学生なら誰でも遭遇する問題の相談相手になる、あるいはピアグループ(たとえば各種サークルなど)の世話役をつとめる資格で、学生を対象としています。心の専門援助者をめざすための資格といえるでしょう。
児童指導員(任用資格)
■人間発達心理学科 ■人間福祉学科

児童福祉施設で働く指導員を児童指導員といいます。養護施設、母子生活支援施設、障害児施設などで生活する子どもたちを援助、育成、指導する仕事です。実際の現場では、保育士の仕事と重なる部分も多く、協力しながら業務をおこないます。
社会福祉主事(任用資格)
■幼児教育学科 ■人間発達心理学科
■食物栄養学科 ■人間福祉学科


地方公務員として福祉関係の仕事(福祉事務所や児童相談所)に任用された時に必要となる基礎資格です。また、社会福祉の施設や団体などに就職した際には、「有資格者」として扱われます。一般企業においては、福祉的分野の業務に就く際に、基礎資格として認められることがあります。所定の科目を履修することにより取得が可能です。
司書
■生活情報学科 ■メディアコミュニケーション学科
■表現文化学科


司書は、図書館法によって定められた資格で、資料の選択・収集やレファレンスサービスなど、図書館等の情報機関での業務を専門におこなうスペシャリストです。
上級情報処理士
■生活情報学科

高度な情報処理能力を備えた学生に対して、全国大学実務教育協会が認定する資格です。情報処理技術の応用能力、ビジネス・ソフトの応用技能、高度なプレゼンテーション能力などが求められます。所定の単位を修得したのち、協会に申請することで認定されます。
ウェブデザイン実務士
■生活情報学科

インターネット利用技術に関する知識と技能、ウェブデザインに関する基礎的、専門的知識、およびウェブページの管理運営に関して必要な技能を身につけた学生に対して、全国大学実務教育協会が認定する資格です。所定の単位を修得したのち、協会に申請することで認定されます。
小学校英語指導者資格
■表現文化学科(英語コミュニケーションコース)

小学校や幼稚園、英会話学校などで子どもたちに英語を教える際に役に立つ資格です。「児童英語指導者養成講座」修了者を、NPO法人「小学校英語指導者認定協議会(J-SHINE)」に推薦し、審査に合格した人に与えられます。

その他のめざせる資格

さらにあなた自身のやる気と、先生方への相談、独学を通じて取得可能な資格です

ITパスポート試験
システムを使う立場の視点に立ち、ネットワークやシステムの効率化などにたずさわることが可能な資格です。情報技術の専門知識と技術が必要とされます。あらゆる分野でコンピュータシステム化が進む現在、就職に役立つ資格です。
基本情報技術者試験
システムの開発や運用業務をするために必要な資格です。コンピュータや情報システムに関する基礎的用語や表記法を理解し、プログラムの作成からそれに必要なシステム開発環境を利用・操作できる能力が要求されます。
日商PC検定
企業実務においてIT(情報通信技術)を活用する実践的な知識、スキルの習得とともに、ネット社会に対応した新たなビジネススキル育成を目的とした検定試験です。試験は、主としてビジネス文書の作成、取り扱いを問う「日商PC検定(文書作成)」と、主として業務データの活用、取り扱いを問う「日商PC検定(データ活用)」の2分野で、それぞれ1~3級まで、試験科目は実技と知識の2科目となります。
応用情報技術者試験
情報システム開発プロジェクトにおいて、内部設計書・プログラム設計書を作成し、効果的なプログラムの開発をおこない、単体テスト・結合テストまでの一連のプロセスを担当することができる人材を認定するための試験です。基本情報技術者試験の上位に位置づけられ、合格すれば高い能力をもった情報処理技術者として認められることになります。
CGクリエイター検定
2次元CGと3次元CG、デザインに関する基礎的な理解と、CGの静止画制作に知識を利用する能力を測る検定試験です。
webデザイナー検定
webサイトの企画・制作・デザインに関する基礎的な理解と、webページ制作に知識を利用する能力を測る検定試験です。
CGエンジニア検定
CGの技術に関する基本的な理解と、プログラミングなどに知識を利用する能力を測る検定試験です。
画像処理エンジニア検定
画像処理の技術に関する基礎的な理解と、プログラミングなどに知識を利用する能力を測る検定試験です。
マルチメディア検定
マルチメディアの扱い方とインターネットを用いたコミュニケーション技術に関する基礎的な理解と、多様な生活の場面で知識を利用する能力を測る検定試験です。
マイクロソフトオフィススペシャリスト(MOS)
マイクロソフト社のエクセル、ワード、アウトルック、アクセス、パワーポイントとWindows Vistaの機能を、どれだけ理解していかに使いこなせるか、マイクロソフト社が資格認定する制度です。
ビジネス文書検定
仕事のうえで必要な文書には、挨拶状・稟議書・見積書など、どんな企業や機関でもある程度のパターンが決まっている文書がたくさんあります。こうした定型の文書を作成する時の、用字用語知識、正しい使い方、ビジネス文書規定書式の知識、文書表現力などを評価します。
DTPエキスパート
コンピュータによる印刷紙面づくりの技能を審査する試験です。合格者にはDTPエキスパート認定書が発行されるほか、協会に登録手続きをすると、「DTPエキスパート登録者リスト」としてホームページに掲載され、外部からの照会に対して広く公表されます。認定・登録ともに技術変化を考慮して2年間の有効期間が設けられていて、有効期限後は更新受験が必要です。
販売士検定
販売のプロフェッショナル育成を目的とした、流通業では唯一の公的資格です。全国商工会連合会と日本商工会議所が実施する検定試験に合格すると取得できます。販売士は1級から3級まで設定され、1級レベルは小売業経営の高度な専門知識、管理能力、3級レベルは販売員としての基礎的な技術と知識が必要です。受験資格は学歴・年齢・経験不問。
インターネット検定
最新のインターネット知識やパソコンの技術動向を反映させたベンダーフリーなインターネットスキル検定。時代が求める実践的で最新のインターネットスキルを有していることをアピールできます。
日商簿記検定(3級・2級・1級)
会計帳簿など経理関連書類の記帳などの事務能力、会計書類の作成・分析から企業の経営状況を理解できる能力をみる資格です。1級から3級までありますが、2級以上は企業など組織の経理・総務・営業部門で必要とされる即戦力として評価されます。日本商工会議所が主催しています。
ファイナンシャル・プランニング(FP)技能士
FP(ファイナンシャル・プランナー)は、顧客のライフプラン達成に向けてさまざまなアドバイスをおこなう、2003年度にできた新しい国家資格です。銀行や生命保険会社などの金融業で幅広く活用されています。
行政書士
国や公共団体へ提出する、他人の権利・義務または事実を証明する書類、その他各種の書類を本人に代わって作成したり、役所へ提出する手続きを代理
する業務をおこなう専門職です。私たちの生活は恒常的に行政に依存しており、規制が緩和されたとはいえ、まだ行政機関への書類提出は多く、有用性のある職業です。
実用英語技能検定(英検)
日常生活に必要な英語を理解し、口頭で表現できると認められるのは、準2級以上のランク。英語の能力を伸ばしたい、英語を活かした仕事をしたいと考えている人にとって、実力を証明する検定のひとつです。
TOEIC(Test of English for International Communication)
英語でのコミュニケーション能力を測定する国際的な評価テストです。進学や就職で活かしたい人は、できるだけ高いスコアを獲得することが有利です。スコアでの目安基準はA~Eレベルが設定され、一般的には600点以上が海外校への初期留学や海外出張などの目安とされています。
ダンスムーブメント指導員
地域において、スポーツ活動を実施しているクラブやサークル、スポーツ教室等で、ダンスムーブメントの技術や一般的な身体活動の指導をおこなうための資格です。生涯学習社会におけるダンス活動の普及や発展を図るとともに、一人ひとりの健康でこころ豊かな生活に役立つ指導者としての活躍が期待されています。社団法人 日本女子体育連盟公認の資格です。
国際秘書(CBS)検定
外資系企業などで数カ国語を駆使するバイリンガル・セクレタリーの実力を評価する資格です。試験は1次のプライマリーと2次のファイナルの2段階あり、1次合格者=準CBSも履歴書・職務経歴書に記載できる資格として認定されています。受験資格(プライマリー試験)に制限なし(ただし、ファイナル試験はプライマリー試験の合格者のみ)。単科合格した年を含め、4年以内に全試験科目に合格することが必要です。
福祉住環境コーディネーター検定試験
医療・保健・福祉・建築について体系的に広い知識を身につけ、関連する専門家と連携をとりながら、高齢者や障がい者が住みやすい住宅改修プランを作成し、福祉用具の選定や利用に関する情報提供をおこなうものです。検定試験に合格することで級が取得できます。
秘書技能検定
文部科学省認定のもと財団法人実務技能検定協会が実施する資格試験です。秘書検定は秘書としての技能や知識を問われる試験ですが、秘書検定に合
格するには非常に幅広い知識やスキルを必要としています。近年では秘書をめざす人だけではなく、社会人としてのスキルをみがきたい人や、自らの社会的価値を高めるために受検する人も多いようです。1級、準1級、2級、3級という4つのグレードにわけられています。
家族相談士
日本家族心理学会および日本家族カウンセリング協会が認定している資格です。健康な家族関係をつくるための心理的援助や指導をおこなうとともに、家族を取り巻く社会や生活環境への取り組みをおこないます。人間発達心理学科を卒業後、前述の学会・協会に入会して2年以上所属し、協会主催の研修会で所定の学習を修めることで審査に申請することができます。
認定カウンセラー
日本カウンセリング学会が認定する資格です。人間発達心理学科を卒業後、同学会の会員として2年以上所属し、スーパービジョン、学会発表、研究実績、カウンセリング活動などの5条件を満たし、160時間以上のカウンセリングの講義や研修を受けたのちに試験に合格することで取得できる資格です。
臨床発達心理士(大学院修了が条件です)
人間の生涯発達のなかで起きる諸問題を、発達心理学とその隣接諸科学の専門的知識と評価・援助技術に基づいて、解決できる専門性を有していることを認定する資格です。臨床発達心理士認定運営機構が認定します。この資格は、主として、発達心理学およびその隣接諸科学の大学院修士課程を修了することで受験資格が得られます。
臨床心理士(大学院修了が条件です)
臨床心理学の知識や技術を用いて心理的な問題を取り扱う「心の専門家」で
あることを認定する資格です。財団法人 日本臨床心理士資格認定協会による指定を受けた大学院(修士課程)を修了すると受験資格が得られます。
産業カウンセラー
社団法人 日本産業カウンセラー協会が認定する資格です。産業カウンセラーは、職場でのカウンセリングを担当し、心理学的な手法を用いて、働く人たちが抱える問題を自ら解決できるように援助することを主たる業務としています。本学科を卒業後、試験(学科試験と実技試験)を受け、合格することで取得できます。
メンタルヘルス・マネジメント検定
働く人たちの「心の健康管理(メンタルヘルス・マネジメント)」への関心が高まっているいま、企業や団体内の人事労務管理スタッフ、管理職、一般職員それぞれが役割に応じて必要なメンタルヘルスに関する知識・技術・態度の修得を目的とする検定試験です。対象別に3つのコースがあります。
特別支援教育士
特別支援学校において視覚障がい者や聴覚障がい者、肢体不自由者、言語障がい者の自立活動を担当する教員の資格を一般社会人に付与する認定制度です。教職課程を受けていない人にも教員免許を受ける機会が与えられています。
硬筆書写検定
文部科学省後援のもと、財団法人 日本書写技能検定協会が実施する資格試験です。硬筆書写に関する基本的な知識と実践的な技能を認定
その他
CAD利用技術者試験・TOEFL ・国連英検・翻訳技能認定試験・実用フランス語技能検定試験・スペイン語技能検定・中国語検定 など

(注)福祉住環境コーディネーター検定試験 は東京商工会議所の登録商標です。
(注)Microsoft、Office2007、Windows Vista、Windows XP、Word、Excel、Access、PowerPointは、 米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。