副学長 人間生活学部 生活情報学科 教授
橋本 ヒロ子（はしもと ひろこ）
国際協力論
女性の社会参画の国際比較
女性とメディア
| 国際協力論 | 国連など国際機関や各国政府の行っている国際協力の実態と課題を検討。 |
|---|---|
| 女性の社会参画の国際比較 | 日本をはじめ世界各国の女性の社会参画の状況について紹介し、課題について検討。 |
| 女性とメディア | メディアで働く女性、メディアに描かれる女性などについてジェンダーの視点で分析。 |
男女平等政策
女性情報
| 日本女性学会 | 日本社会情報学会 | 教育情報学会 |
| 日本評価学会 | Association for Women's Rights in Development | |
| 国際ジェンダー学会 | ジェンダー法学会 | |
カリフォルニア大学バークレー校情報図書館学修士課程修了
広島大学付属図書館参考調査係主任
国立婦人教育会館情報交流課長
国連アジア太平洋経済社会委員会開発と女性課社会問題担当官
情報図書館学修士
| 1 | 2011.7予定 | フィリピン「安保理決議1325及び1820実施のための女性、平和、安全保障国内行動計画」策定過程及び日本へのインプリケーション『アジアにおけるジェンダー平等―政策と政治参画』東北大学出版会 |
|---|---|---|
| 2 | 2011.8予定 | 「日比国際児Japanese Filipino Children (JFC)の状況と課題：NGOの調査結果から」『人身取引の防止のための教育・啓発と連携方策に関する調査研究報告書』国立女性教育会館 |
| 3 | 2010.12 | 橋本ヒロ子、安達一寿、亀田温子、中尾茂子 理系コース所属女子高校生の意識と態度における日韓比較調査『社会情報論叢』(十文字学園女子大学社会情報学部)第14号pp｡1-29 |
| 4 | 2010.6 | 「北京+15」から見える日本の課題『We learn』第687号（日本女性学習財団）､pp｡4-7 |
| 5 | 2010.3 | 第３条（女性の発展・向上の確保）『コンメンタール 女性差別撤廃条約』国際女性の地位協会編 尚学社 126-137 |
| 6 | 2009.7 | 東アジアにおける男女平等推進ナショナルマシナリーの現状と課題：フィリピン・韓国に焦点を当てて 日本スポーツとジェンダー学会2009年大会予稿集基調講演 学会予稿集 |
| 7 | 2008.3 | 「フィリピンの取組の特徴と日本への示唆」『諸外国における政策・方針決定過程への女性の参画に関する調査－ドイツ・フランス・韓国・フィリピン－』内閣府男女共同参画局 p.182-189 |
| 8 | 2008.3 | 「市民社会のイニシアティブ：市民主導で議員・行政と連帯して推進する男女平等政策」『ジェンダー法・政策研究叢書第12巻『男女共同参画のために―政策提言』東北大学COE叢書第12巻 p121-134 |
| 9 | 2007.8 | 橋本ヒロ子、安達一寿、亀田温子、中尾茂子、松本侑壬子「女子大学における情報教育の可能性：日韓女子大学生の比較調査から」『日本教育情報学会第23回大会予稿集』PP｡22-23 |
| 10 | 2007.6 | 「フィリピン政府の人身売買に関する取り組み」『アジア太平洋地域の人身取引問題と日本の国際貢献：女性のエンパワーメントの視点から』平成17-18年度科学研究費補助金研究成果報告書 国立女性教育会館 pp.96-98 |
| 11 | 2006.12 | 「女性に対する理工系教育推進における女子大学の可能性」『社会情報論叢』第10号ｐ。1-32 |
| 12 | 2006.7 | 「男女共同参画基本計画(第2次)」『女性白書2006』pp。26-31 |
| 13 | 2006.7 | 「地方自治体における男女平等施策の現状と課題」 『ジェンダーと法』 第3号(2006) 5-17p日本加除出版 |
| 14 | 2006 | 『地方政府におけるジェンダー主流化の要因について実証的な国際比較研究（15-17年度科学研究費補助金基盤研究C成果報告書）研究代表者橋本ヒロ子 2006年 215p |
| 15 | 2006.6 | 「第2次計画の策定とバックラッシュ」『部落解放』568号(2006｡7)12-21 |
| 16 | 2005.12 | The Under-representation of Women in Science and Technology in Japan：What is Going On? Journal of Asian Women’s Studies, Kitakyushu Forum on Asia Women Vol.14 p.101-119 |
| 17 | 2005 | Japanese women in a ubiquitous Society APWIN, Issues on gender equity and equality in the knowledge based information society, vol.7 Asian Pacific Women’s Information Network Centre, the Sookmyung Women’s University Press, 2005. p.89-101. |
| 18 | 2005.3 | 「女性行政と市民社会の協働」『F-GENS ジャーナル』お茶の水女子大学21世紀ＣＯＥプログラム 第3号p.256-260 |
| 19 | 2005.4 | 「なぜジェンダーフリーバッシングがおきているのか」『みんなの憲法24条』 明石書店 2005 p.278-285 |
| 20 | 2005.6 | 『岩波ブックレット』2005、p.46-47 |
| 21 | 2005.5 | 「「個人の尊厳」と「両性の平等」を敵視する動きが示すものは何か」『教育と文化』国民教育文化総合研究所編 39号(2005) p.47-58 |
| 22 | 2005 | 「第3条女性の地位向上のためのナショナルマシナリー」『岩波Jr 新書 新版 女性の権利』 2005、p.38-42 |
国連婦人の地位委員会日本代表
内閣府アフガニスタン女性支援懇談会委員
東京都清瀬市男女平等苦情処理委員
東久留米市教育委員会評価委員
市川房枝女性と政治センター理事など